日本国内での太陽光発電の所有目的は、2012年7月より開始された全量買取制度 (FIT) を活用したモデルから、自立導入型のモデルへ移行しつつあります。こちらは日本太陽光発電協会 (JPEA) が2022年3月10日に発表した資料に記載されている、2050年までの新規導入量の見通しになります。

日本太陽光発電協会発表の資料によると、現在から2030年までの日本の太陽光発電市場は年間約4-5GWの新規導入量の見込みとなっております。2022年以降自立導入型モデルの市場が成長し、2030年には10kW以上の自立導入型の市場は2GW、また10kW未満の市場 (ほぼ住宅用途) は約1.5GW、2040年には年間10GWの導入量の全てが自立導入型の市場になるとの見通しになっております。

自立導入型の太陽光発電設備は、大きく分けて2種類「需要地設置: 住宅の屋根上、工場・倉庫・各施設の屋根上」と「非需要地設置: 水上、耕作地・耕作放棄地等」に分類できます。
一般的にイメージしやすい屋根上に太陽光発電設備を導入する際に、パワーコンディショナを選択する際に弊社宛に問い合わせの多い事項を踏まえて、現在日本市場で多く流通しているパワーコンディショナをカテゴリに分類致しました。なお分類分けの項目には記載されておりませんが、一番多い質問は「一番価格が安いパワーコンディショナ」、となっております。

• 単相タイプか、三相タイプか?
• 日本メーカーか、海外メーカーか？
• 自立運転機能がついているか？
• 屋内設置型か、屋外設置型か？

単相パワーコンディショナ:

三相パワーコンディショナ (200kW未満の容量を対象としています):

発電設備として導入する際に、合わせて検討する内容としては下記が挙げられます。

• 設置環境への適合可否
• 太陽光パネルの出力特性との組合せ確認
  太陽光パネルの高出力にともない、パワーコンディショナの入力条件との組合せが難しくなってきているケースが増えてきております
• 変圧器 (トランス) の追加設置の必要性
• 導入先負荷にパワーコンディショナの出力を自動追従するシステムの必要性
• パワーコンディショナの保証期間 (標準保証期間、延長保証期間) ・サービス体制
• 故障機の交換作業 (メーカー対応か事業者対応か)
• 修理/故障時にメーカーレポートの有無
• 蓄電池や他の設備との組合せ

Source: 一般社団法人 太陽光発電協会 (JPEA)